経団連(一般社団法人 日本経済団体連合会)は新入局員へのMOS取得が義務づけ、そして今は多くの企業が社員教育としてMOSを導入しています。
MOS マイクロソフト オフィス スペシャリストの資格は、世界で共通する「合格認定証」と「デジタル認定証」により、就職と転職に際しスキルレベルを客観的に証明できます。
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MOSの合格率と合格基準
合格率
MOSの合格率に関しては公式発表がないのですが、スペシャリストの合格率が80％程度、エキスパートの合格率が約60％程度といわれて、それなりに高い数字です。
そして専門学校経由の受験者の場合は、校内の結果調査があり、その数字は当然さらに高く合格率は90～95％くらいの報告です。
MOSの合格基準点は、一般的に700点以上が合格と言われていますが、試験回の難易度に応して補正もありといわれています。
難易度/偏差値
MOS試験スペシャリストの難易度は偏差値表示で37です。
MOS (Microsoft Office Specialist) の試験概要
MOS 受験資格
制限なし
MOS 資格試験科目の選択制
試験は２レベル有ります。
難易度として「一般レベル」「上級レベル（エキスパート）」を選択
→Word・Excel・PowerPoint・Access・Outlookから選択
→バージョンを選択
Wordの場合は
①Word 365&2019 ②Word 2016 ③Word 2013
Excelの場合は
①Excel 365&2019 ②Excel 2016 ③Excel 2013
PowerPointの場合は
①PowerPoint 365&2019 ②PowerPoint 2016 ③PowerPoint 2013
※PowerPointに上級レベルが2021年時点は無い
Accessの場合は
一般レベルのみで
①Access 2016 ②Access 2013
上級レベル、エキスパートのみで
①Access 365&2019
Outlookの場合は
一般レベルのみで
①Outlook 2016 ②Outlook 2013
MOS、資格試験のレベルと出題範囲
Word一般レベル
文字サイズやフォントの変更、表の作成・編集、作成した文書の印刷など、Wordでの基本的な編集機能を理解している人。
word上級レベル（エキスパート）
スタイル機能や目次・索引作成などの長文機能、他のアプリケーションソフトからのデータ取り込みなど、Wordでの高度な機能を理解している人。
Excel一般レベル
数式や基本的な関数の作成、セルの書式設定、グラフ作成など、Excelでの基本的な操作を理解している人。
Excel上級レベル（エキスパート）
ピボットテーブルなどのデータ分析、条件付き書式や入力規則の設定、マクロの作成・編集など、Excelでの高度な機能を理解している人。
MOS、資格試験の受験者数、合格基準、合格率、上級資格
累計受験者数：
451万人（2021年2月時点）
合格基準：
1000点満点の550点～850点
MOSは絶対点数の評価ではなく、各試験の回ごとに変化する試験問題の難易度に対応させるため、意図的に合格点を変化させています。
ゆえに550点だから簡単とか、850点だから難しいとか、そういうわけでもありません。これを平均すれば700点になるけれども、これはボーダーラインだから、合格グループの平均と考えればもっと上に基準を置くべきです。
合格率：公表されていない。
４科目合格者 MOSマスター
合格者：89,000名 （2020年末時点）
同一バージョン内で所定の4科目に合格した人の称号。
MOS、試験実施日、試験会場、試験申し込み方法、受験料
全国一斉試験
試験実施日：毎月１から２回
申し込み開始：試験日の約1ヶ月～1ヶ月半前から申込み開始
公式サイトにて試験日確認→ID登録→受験料支払い→ネットで申し込み手続き（全国の試験会場からの選択）→郵送で受験票を受け取る
随時試験
試験実施日：ほぼ毎日試験をしている。
申し込み開始：試験場に行き直接に申し込み手続きをする
公式サイトにて1700試験会場から選び、直接連絡する。
受験料
例としてWord365 & 2019 (2021年時点)
一般価格 10,780円（税込）
学割価格 8,580円（税込）
各試験の詳細は公式サイトで確認
MOS、資格の認定方式（科目別）と総合合格のMOS称号
科目ごとに独立した試験
1科目ごとに認定されます。取得目的に応じて受験科目を選ぶ。
スペシャリストレベル（一般）とエキスパートレベル（上級）は重複ナシ
２者は出題範囲がほとんど重複してません。
ゆえに、エキスパートレベル（上級）を取得してもスペシャリストレベル（一般）のスキルを証明することにはならないため、スペシャリストレベル（一般）とエキスパートレベル（上級）の両方を取得してはじめて、Word（もしくはExcel）の操作スキルが総合的に身に付いていることを証明することができます。
MOS称号
MOSの称号は、対象となる科目をすべて同一バージョンで合格すると、合格した科目に応じてMOSの称号に認定されます。
Officeのバージョンや合格科目により「マイクロソフト オフィス スペシャリスト マスター」、「マイクロソフト オフィス スペシャリスト アソシエイト」、「マイクロソフト オフィス スペシャリスト エキスパート」の称号があります。
MOS試験の申し込み
株式会社 オデッセイ コミュニケーションズが運営しています。
MOS マイクロソフト オフィス スペシャリスト 公式サイト
受験される方はこの公式サイトにて、詳細の再確認をお願いします。
Microsoft Office 市場と今後のMOS資格試験の考察
Microsoft Office の今後のリリースに関し
「Office 365」が「Microsoft 365」に改称ですが、このMicrosoft 365のサブスクリプションサービスが発表されて以降、サブスクではなく永続版はどうなるのか？
以前は「Office 2019」が永続版として最終になるだろうという見解を多くの人が示していました。
そういう中、2020年9月22日にMicrosoftブログにて、新たな永続版に関しExchange News and Announcementsという形で表明され、
それによれば、2021年後半に新しい永続版がWindowsとMacの両方に提供されると書かれています。
そして2021年2月18日にUpcoming commercial preview of Microsoft Office LTSCとしてアナウンスされました。
2種類の永続版の内、大企業または政府関連を市場として考えられる「Microsoft Office LTSC（Long Term Servicing Channel）」という名称。
MacとWindowsに、32ビット用と64ビット用が商用プレビュー版としてリリースされると記載されています。
このMicrosoft Office LTSCは商用版なので、一般や中小企業向けのoffice2021のリリースに関して時期は現時点（08Mar2021）は未発表です。
MOS資格試験の将来性
上の記載でMicrosoft Office の今後のリリースニュースを記載した理由は、Office有ってこそのMOSなので、将来の小学生もMicrosoft Officeに触れる機会は充分にあるのだろうか？
将来のその時、そもそもPC端末という存在はあるのだろうか？などと考えました。
昔、資格者というより職業人として使っていた、あのガチャンガチャンと音がする英文と和文タイプライター、今は映画以外はほぼ見ません。
これらはワードプロセッサの登場で消えてしまったわけですが、そのワードプロセッサもその後Apple社とMicrosoft社のPC機能が上がり、それらが市場に浸透すると消えてしまいました。
ビデオ戦争と言われたVHS対ベータマックスは、もう昔の話ですが、この熾烈だった規格争いもVCD、DVDの登場で、あっさり両方が市場から消えてしまったわけです。
MOSに関連してこのような事象を大きい順から考えてみました。
①PC端末は将来もあり続けるか
②Microsoft社が将来も市場シェアを維持するか
③officeの永続版は今後も存在するか
PC端末、将来の存在については、僕が語るのは無理なのでパスします。
Microsoft社の将来シェア。。というのも話が大きすぎるのですが、現状のユーザー数で考えれば
人口の多いインドは問題無いというより、アメリカとの時差を利用して24時間体制の両国でソフトウエア開発しており、インドはMicrosoftのユーザーでありながら、同時にパートナーでもある人口大国です。
同じく人口大国の中国は、あれだけ何年も前から自国開発のOSをアピールしながらも、外国人の目につく出入国管理局、パスポートコントロールでさえ、今現在もWindowsを使っています。
そして中国内の一般企業では米２社以外のOSは見たことがありません。
やはり『先発者の優位性』です。
その国で良く飲まれるビールは初期に流通したビールです。国によって銘柄は違います。
フィリピンでサンミゲル、タイでシンハー、香港はカールスバーグ、何年たっても同じです。
後発組のキリンビール、アサヒビールが、新しもの好きの香港人に健闘していますが、やっぱり先発のカールスバーグに勝てません。
創世期に入り口が二つあって、二つ別々に先発者がいた場合はどうなるのか？
明治時代に関西の60Hz電源はアメリカ製の発電機が大阪で導入された結果で、関東の50Hz電源はドイツ製の発電機が東京に導入された結果です。
当時に何度も『統一しよう』という話し合いは持たれたけど、もう手遅れで無理だから、関東関西の中間点で供給電源の周波数的に日本を二つに分断しました。
そして家電メーカーは両方の周波数対応の製品を作っているという現状です。
このような例えはさて置き、やはり『先発者の優位性』でMicrosoft社のofficeは続くと思っています。
でも
対抗するとすればgoogle。
今現在もTVコマーシャルでやってますが
エラーだらけのPC
『こんなPCいらねぇ！』という感じで
chromebookをアピール。
アメリカでは普通のCM表現ですが、完全に喧嘩を売っているような、それを日本で始めたので少し驚きました。
もしgoogle社が将来にMicrosoft社と同等以上の、互換性完璧なoffice機能を開発したとすれば、
そしてその高機能なgoogle永続版officeは無料として、常にインストール済みの端末を世界に広げる。
イメージとしては、office機能はすでにOSの一部。
ここで大きな決断は無料という事なのですが、世界シェアの逆転が前提であれば無料条件は外せないでしょう。
処理速度は常に向上しているので、このようなパターンは可能性として、あり得ると思っています。
officeの永続版は今後も。。という点ですが、供給側としてはサブスクリプション版の方が収益性が高いはず。
しかし少額でも常に費用が発生するサブスクリプション版より、契約ベースではなく、いつも手元にある永続版の方が未来のMOS、未来の小学生にとってはofficeに接しやすいからです。
永続版はoffice2019で終わりかな？と思った矢先に、office2021のアナウンスがあり安心しました。
結論と言っても個人的見解ですが、やはり『先発者の優位性』でMOSに将来性は有り！と思っています。
仮にgoogleに市場シェアを取られたとしても、ユーザー側に技術的不便はないはずです。
勝者がユーザーを取り込むのはビジネスでは普通と言うより、それが目的ですから。
平均的なユーザーの既存の知識や操作レベルで、端末が更に使いやすくなければ、そして安くなければ、世界レベルでユーザーは流れないからです。
そして妄想を付け加えれば、既存のMOS資格者は、他社で新しい資格が生まれたとしても、自動的に試験免除というパターンも有り。と思っています。
日本の代表的な企業1,444社、日本の主要な業種別全国団体109団体、地方別経済団体47団体などから構成されている経団連(一般社団法人 日本経済団体連合会)がいち早く新入局員へのMOS取得を義務づけしています。
これからまだまだ伸びしろがあるMOS資格です。
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関連資格
IT国家資格
ITストラテジスト（ST）
システムアーキテクト（SA）
プロジェクトマネージャ（PM）
ネットワークスペシャリスト（NW）
データベーススペシャリスト（DB）
エンベデッドシステムスペシャリスト（ES）
ITサービスマネージャ（SM）
システム監査技術者試験（AU）
IT民間資格
MOS試験、マイクロソフト オフィス スペシャリスト
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